購入について
日本推進技術協会の会員(正会員・特別団体会員・賛助会員)の方は、クーポンをご利用いただくことで、図書を半額でご購入いただけます。
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『電子データ』ダウンロード型の商品では、歩掛等の諸数値は印刷物には掲載しておりません。
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官公庁(国および地方公共団体等の機関)の方へ
- 官公庁の方で、インターネットの利用制限によりご注文いただけない場合、または特別な事情がある場合に限り、刊行物注文書に必要事項をご記入のうえ、FAXまたはメールにてご注文ください。なお、納期にお時間をいただく場合があります。
- 官公庁の方の送付先は、官公庁宛てに限らせていただきます。
- 送料は、ご注文数量にかかわらず全国無料です。
- お申し込みおよび送付先は、日本国内に限らせていただきます。
- ご注文確定後(ご入金前)の変更は、ホームページ上ではお手続きいただけませんので、こちらのページからお問い合わせください。
- ご入金後の変更は承ることができませんので、あらかじめご了承ください。
代金の支払い
- 日本推進技術協会の会員(正会員・特別団体会員・賛助会員)および官公庁の方は、後払い(振込)をご利用いただけます。
図書発送時に請求書および納品書を同封いたしますので、請求書発行日より1か月以内に指定口座へお振込みください。 - その他の方は、前払い(振込)となります。
ご注文後に指定口座へ代金をお振込みください。ご入金確認後、図書を発送いたします。 - 振込手数料はお客様にてご負担願います。
電子データについて
『電子データ』ダウンロード型の商品では、歩掛等の諸数値は印刷物には記載しておりません。
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電子データ(限定利用データを含む)とは
ご利用にあたっては、送付される『図書』と、当サイトから『電子データ(Excel)』をダウンロードする必要があります。ダウンロード情報については、購入時にメールにてご案内いたします。
発行図書一覧
| 図書 番号 |
図 書 名 | 現行図書 発行年月 |
備 考 |
| ◆推進工法用設計積算要領 | |||
| 1-1 | 泥水式推進工法編〔2021年改訂版〕 | 2021年5月 | 書籍+電子データ |
| 1-2 | 土圧式推進工法編〔2021年改訂版〕 | 〃 | 書籍+電子データ |
| 1-3 | 泥濃式推進工法編〔2021年改訂版〕 | 〃 | 書籍+電子データ |
| 1-12 | 刃口式推進工法編〔2021年版〕 | 〃 | 書籍+電子データ【新刊】 |
| 1-4 | 超大口径管推進工法編 土圧式推進工法〔2021年改訂版〕 | 2021年10月 | 書籍+電子データ【新刊】 |
| 1-5 | 小口径管推進工法 高耐荷力管推進工法編〔2022年改訂版〕 | 2022年6月 | 書籍+電子データ【新刊】 |
| 1-6 | 小口径管推進工法 低耐荷力管推進工法編〔2022年改訂版〕 | 2022年6月 | 書籍+電子データ【新刊】 |
| 1-7 | 鋼製管推進工法 鋼製さや管推進工法編〔2022年改訂版〕 | 2022年6月 | 書籍+電子データ【新刊】 |
| 1-8 | 発進及び到達編 新設立坑及び既設構造物への接続・利活用〔2020年改訂版〕 ※旧名称:推進工法用立坑編 |
2020年9月 | 書籍+電子データ ダウンロード型 |
| 1-10 | 改築及び管敷設替推進工法編〔2020年改訂版〕 ※旧名称:改築推進工法編 |
2020年9月 | 書籍+電子データ ダウンロード型 |
| ◆推進工法体系 | |||
| 2-1 | Ⅰ(推進工法技術編)〔2023年版〕 | 2023年4月 | |
| 2-2 | Ⅱ(計画設計 施工管理 基礎知識編)〔2023年版〕 | 〃 | |
| 2-3 | Ⅲ(関連法令 計算事例編)〔2023年版〕 | 〃 | |
| ◆その他 | |||
| 3-2 | 総合評価方式マニュアル | 2010年8月 | |
| 3-3 | 推進工事の安全手引き(CD-ROM付) | 2004年4月 | |
| 3-4 | 推進工法用技術用語集 | 2001年3月 | |
| 3-5 | 設計変更対応マニュアル | 2015年9月 | |
| 3-6 | 推進工事におけるリスクアセスメント【実施事例】 | 2021年10月 | |
| 3-7 | 推進工事 施工トラブルの対策および対応【実施事例】 | 2024年12月 | |
| 4-1 | 推進工事用機械器具等損料率参考資料〔2024年度版〕 | 2024年6月 | 付録:PDFデータ ※ダウンロード |
| 4-2 | 推進工事用機械器具等損料率参考資料〔2025年度版〕 | 2025年6月 | 付録:PDFデータ ※ダウンロード |
書籍販売及びデータ提供に関する利用許諾について
販売等することを目的として利用する場合には、許諾申請が必要です。
『推進工法設計積算要領』利用許諾会社
-
『推進工法用機械器具損料率参考資料』利用許諾会社
・一般財団法人 建設物価調査会
・一般財団法人 経済調査会
2025.10.1 現在
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